マンション（不動産）を高く売りたい！すぐ実践できる2つの方法
2015年12月から月刊誌化した、家主と地主。
最新の2016年1月号のトピックスにこんなことが書いてありました。
2015年に不動産を売った人の63％が購入時より高く売却できた
投資家サイトの健美家で、2015年10月に調査した内容みたいです。
ただ実際に、
不動産の価格はジワリジワリと上昇しているなーって感じます。
リーマンショックの頃と比べると、確かに高いなーって。
けれど逆に言えば、
不動産を持っている人にとっては売りのチャンスかも。
特に今は、不動産を買いたいって人も多いので、
持っている人にとってはチャンスですよね。
高層マンション節税にAirbnbで
マンションを探している人も増えている。
特定空き家に対しては、
2016年から軽減税率の対象外となり実質の増税。
※建物があるかないかで、
土地の固定資産税評価額がだいぶ変わるので…
それなら、空き家になってしまった不動産を、
一度売ってしまおうか…という人もいると思います。
そんな、不動産を売ろうか考えている人が何から始めればいいか。
不動産投資をする中で見えてきた、
どうしたら1円でも高く売れるかのヒントも交えて書いてみます。
不動産を1円でも高く売るカラクリ
不動産に限らずなんですけど。
モノの値段、つまり不動産価格って、
「売手と買手両方の合意」で決まるんです。
例えば不動産投資をゼロから始める場合、まずは買う側になります。
買う立場としてはできるだけ安く買いたいです。
逆に不動産を売る側は、1円でも高く売りたいものです。
売る人と買う人が価格をせめぎ合ってようやく合意に達した金額が、
不動産価格になる…というわけです。
この時に、どれだけのスパンで売りに出したいか…という時間軸とか。
あまりにも市場よりも高値を付けると、買いたい人が現れなかったり…
そんなことで、不動産の相場って形成されていくんですよね。
不動産のある場所（立地）や、売る人の合意できる価格、
物件単体の問題など。
不動産は個別性がすごく大きいモノだと言えますね。
不動産を売るか賃貸に出すか？不動産の市場価値を調べるということ
不動産の個別性に加えて面白いところが、不動産の種類によっては
売るだけでなく、貸すという選択肢もあること。
一番分かりやすい例えが、
マンション（一部屋所有：区分）を買って何年か住んだら売るだけではなく、
転勤などで貸すこともありますよね。戸建マイホームも同様かと。
一方で投資用のワンルームマンションって、ほぼ貸すことが前提ですよね。
ただ、独身の間に安く買って、自分で一人暮らしをする。
結婚して引っ越す時は、賃貸に出す。
究極を言えば簡単且つ安価に（ファミリータイプに比べて）、
大家さんになれたりもします。
土地も売るだけでなく、青空駐車場のまま人に貸せるかな？とか。
土地の形によっては、売った方が高く収益を得られる場合もあります。
前提として、今までの利用方法だと不動産でお金だけ出て行く状態や、
不動産を買い替えたいなーってなった時。
自分の不動産の価値を見積る必要が出てきます。
不動産の価値見積方法と少しでも高く売るための2つの方法
不動産の価値を見積るってのはまとめると…
売った場合の金額と、賃貸に出した場合の金額。
それぞれ両方のメリット・デメリットを把握することだと言えます。
今の状態で特に不満がなかったり、単に
売った場合の金額を会計上で見積もるには、
インターネットで調べるって方法があります。
ホームズとかヤフー不動産などのサイトで、自分の不動産に似た条件で
借りる（賃貸に出す場合）or買う（売りたい場合）を選択。
あくまで参考になりますが、仮に見積もることは可能です。
ただ注意した方がいいことは、私の経験上ですけれど…
不動産の現場にいる人が実際に見積ってくれる金額と
ネットでの検索結果は、相場に誤差があるんです。
よく考えて見ればそうですよね。
ネット広告が出る前に、買う人や借りる人がみつかるってこともあります。
また、物件のエリアで実際に働く人の肌感覚ってのも、けっこう鋭くって。
私も賃貸に出す金額で、ネットをベースに家賃設定したところ相場を誤り、
長期空室になっていたことがありました。
>>満室経営のための家賃や募集条件の見直しに気をつける3ポイント
じゃあ、参考程度ではなく具体的に、
売った場合の金額または貸した場合の金額を知りたい時はどうするか。
それぞれの長所短所を不動産のプロに相談して、考えたい時は？
2つの方法があります。
- お付き合いのあるor近くの不動産屋さんに価格相談をしてみる
- 不動産価格査定の一括査定依頼サービスを使う
1.に関しては、不動産屋さんと一言で言っても…
賃貸中心だったり売買中心だったりまたは両方扱う地元系会社とか、
色々です。
その見極めが慣れない時は、ちょっと大変かも。
またはお付き合いがある不動産屋さんが、
自分が持っている不動産の地元に詳しいとも限りませんよね。
すると結局のところ、
不動産の近くにあるお店に問い合わせる手間が出てきます。
それでもOKなんですけど、忙しい人や不動産に慣れない人には難しい。
そんなニーズに答えられるのが、2.の
ネット上で一括査定ができるサービスを使う方法です。
1.も2.もいずれの場合も、無料で金額を算定してくれます。
売買や賃貸が成約した時に成果報酬で払うものなので、
最初の価格査定相談レベルでは、一切のお金もかかりません。
一括査定サイトを使うメリットとデメリット
一括査定サービスを使うのは本当に簡単！
サイト上で自分の持っている不動産の条件を選択式で回答して、
簡単な個人情報を入力するのみ。
この時点で手間はほぼゼロだと言えます。忙しい人にもピッタリです。
私も昔使ったことがありました。だいたいこんな項目を入力します。
- 売り貸しを考えている不動産の種類：マンション/戸建/土地など
- 不動産の住所
- 自分の名前
- 連絡が取れる電話番号（携帯電話が主流）
- 連絡が取れるメールアドレス
それだけで、不動産の住所から該当エリアに強い不動産屋さんとか
不動産種類に強みのある不動産屋さんなど複数から、
連絡が入るという仕組みです。
仮に6社から連絡がもらえた場合に。
いくら近くの不動産を回って一軒一軒相談していく…と言っても、
これだけの数を一からあたるのは本当に大変です。ある意味気が折れます…
その点、一括査定サイトで申し込んでおけば、この
ファーストアクション（しかも受身じゃなく能動的な方）の
心身的労力を節約できますね！
じゃあ一括査定サービスを使うデメリットはあるのか？
まずは運営主体やサイトの信頼性ってのが大きいですね。
情報入力の画面でSSLを使っていることは必ず、確認した方がよいかと。
（URLの左側に鍵マークが出ているか？）
あともう一つあるとすれば、
不動産屋さんからの連絡が複数来るのに驚くこと！
会社によってはメールでくれたり、電話がきたりなど色々かも。
しばらくは連絡が多く入ってくる、心の覚悟は必要です。
ただどんなに長くても、
1週間～10日前後には来ると思われますね。
私の時でもほぼ、1週間以内には出揃っていたように記憶しています。
それに自分から不動産屋さんを回って査定をお願いする場合、
あれこれ理由を作って先延ばしにしがちかも…
そこで一括査定依頼をネット上でサクッとしておくことで、
次のステップに移りやすくなります。
一度査定依頼をしたら、1週間程度は連絡が来るんだって思って。
短期集中で対応するんだと割り切る気持ちも必要なのかも。
そして結果的に、この考えは大事だったりして。
不動産を処分とか有効活用について考えるなんて…
つい後回しになりがちなことでもあるし。
忙しい時だからこそ短期集中で、相談できる体制を作っておくこと。
連絡くれた不動産会社の担当者とお話したりして。
売った方がいいのかそれとも賃貸に出すとか…などなど相談してみる。
不動産まわりで信頼できる担当者を早く見つけておくってことも、
高く売るための大きな一歩かもしれません。
売ることにしたら媒介契約書を結びます（実際の契約書写真）
一括査定サイトでも全国規模で使えるのは？！
不動産の一括査定サイトはいくつもあるのですが、有名なのが
マンション.navi（愛称：スモーラ）という、
マンションに特化したサイトです。
こちらはマンション専門で、エリアは全国対応ってのが大きい！！
地方都市に未対応なサイトもある中で、全国OKなのはそれだけでも助かりますね。
550社の不動産会社がサービス登録しているので、エリア対応以外にも
自分に合う不動産会社を見つけられる可能性ってのも高いです。
また査定を申込む人も1日1万人以上、累計360万人以上が使っているので、
信頼度も高いと思われます。
>>マンション.naviのサイトを確認してみる
マンション以外の場合は、マンションナビの姉妹サイトで、
土地戸建naviというサイトが使いやすいですね。
不動産の種類を選ぶだけでマンションナビと同じように
全国どのエリアでも簡単に、一括査定申込ができます。
>>土地戸建naviのサイトを確認してみる
自分の不動産に合わせて、それぞれ活用してみてはいかがでしょうか？
不動産を高く売るための考え方まとめ
不動産価格は、
2020年の東京オリンピックまでが一つの山とも言われています。
けれど、先のことなんて誰にも分かりません。
だからこそ、早く売りも検討し出して情報を揃えておく。
早く利益確定させるって考え方もあります。
2020年に不動産価格が山のてっぺんという保証もないですし…
また不動産は最初に書いたように、
エリアや物件の個別性に大きく左右されます。
無理に未確定情報を信じきって、2020年までの数年を悶々と待つよりも。
いざという時に相談できる不動産のプロを探しておく。
そんな対策も、大事な考えではないでしょうか？
